今回の事件が起こるまで、北アアリカにアルジェリアという国があることすらあまり認識していなかった。しかし、どういう訳か、「ここは地の保て、アルジェリア、どうせカスバの夜に咲く……と青江三奈が歌った歌だけはよく覚えている。
アルジェリア東南部のリビア国境付近、イナメナスに天然ガス関連施設があり、イスラム過激派とフランスとの戦闘のなかで、人質となった日本企業の従業員10人が死亡、7人が生還という吃驚する結末となった。
アルジェリアは一九六一年にフランスから独立した国だが、ソ連との関係が深い。
九九%がイスラム教スンニ派の国で正然ガスと石油が大部分の産業なので、アルジェリア政府は事件が硬直化するのを恐れて、ロシアのテロリスト鎮圧に倣ったようである。
テロリストの目的はフランスのマリ北部のイスラム・テロ組織への攻撃に対する反撃である。
では、なぜ、フランスはこの時期にマリのテロ組織を攻撃したのだろうか。
これは隣国のリビアとの関係が大きいようだ。
まず、事件の背景には、フランス軍の攻撃でリビア政府が崩壊することから始まった。
次に政府が崩壊したリビア軍から兵士や武器がイスラム武装勢力に流れる。
そして、リビアの武力を備えた武装勢力がマリ北部でテ口活動を開始する。
すると、フランス政府がマリを守るという口実でマリに軍事介入を始める。
その反撃として、イスラム武装グループがフランス軍のマリ介入中止を要求しアルジェリアで人質事件を起こす。
というような流れのようである。
このように、アメリカだけでなく、フランスも諸国の紛争に軍事介入を繰り返しているのだ。
大国が軍事介入するのは、そこに石油とか天然ガスという資源があるからである。
日本も外に、エネルギー資源を求めるのではなく、日本海のメタンハイドレーなどの発掘可能な天然ガスとか、太陽光、風力などの自然エネルギーにはやくシフトしなければならない。
日本人が石油やガスを中東やアフリカに掘りに行くことはない。
また、懲りずに原発を動かすというのは、愚の骨頂である。
